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坂本 和典(宅建士・リフォームスタイリスト)

不動産営業に対するイメージを変えます

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公開日:2022年4月28日

皆様いつもご覧いただき、ありがとうございます。

《不動産仲介手数料が無料もしくは割引》不動産流通システム【REDS】の坂本です。

 

昨今の住宅設備の値上げラッシュの背景にあるのは、原材料価格の高騰があげられます。

さらに経済回復が先行したアメリカや中国で需要が拡大、輸送に必要なコンテナを確保するための費用も高騰していると言われております。

 

資材の中でも特に価格急騰が目立ったのは木材です。

コロナ感染拡大による製材所の休業で木材の供給量が減ったこと、さらにテレワークの普及による持ち家志向の高まりで住宅需要が増えたことなどを背景に、木材需給がひっ迫し、価格が高騰。「ウッドショック」と呼ばれる状況が続いています。

 

また、鉄や銅、アルミニウムなどの金属の価格上昇も著しく、「アイアンショック」とも言われる事態が起きています。門扉やサッシなど建築資材として幅広く使われているアルミニウムは供給不足が続き、価格が高騰しており、今後もアルミニウム価格の高騰は続くものとみられています。

 

建築資材の価格や物流コストの上昇分は、結果として工事費用に転嫁されるため、住宅価格の上昇が懸念されています。

 

マイホーム購入を検討されている方にとっては、「いつ住宅価格の高騰が一段落するのか」が気になるところですが、残念ながら明確な答えは誰にもわかりません。

今後の推移を見極めようと住宅の購入を控える動きも当然考えられますし、逆に「これ以上高くなってしまう前に購入しよう」という方もいるでしょう。いずれの場合も、市場価格の動向だけにとらわれることなく、ご自身にとって無理のない購入金額を把握し、余裕ある返済計画を立てた上で購入を決めることが大切だと思います。

 

引き続き、皆様からのお問い合わせを心よりお待ちしております。

 

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公開日:2022年4月21日

皆様いつもご覧いただき、ありがとうございます。

《不動産仲介手数料が無料もしくは割引》不動産流通システム【REDS】の坂本です。

 

最近は午前と午後の気温の寒暖差がはげしく、着用するものに気を使うようようになっていてお困りではないでしょうか。

 

弊社はお客様を物件のご案内をする際には、物件現地待ち合わせが多い会社ですので、天候もそうですが寒い日などはお待ち合わせ場所にも配慮をするように心掛けております。

 (お待たせすることが無いように早めに到着をするというのは当然ですが)

 

また、コロナの影響でマスクをしているおかげか、私自身2年以上風邪をひくことがなく過ごしておりますが、咳が出るようになるとお客様にご迷惑をお掛けしてしましますので、体調管理には人一倍気をつけるようにしております。

 

4月末から大型連休のゴールデンウィークを控えており、それが終わる頃には台風シーズンに入るかと思います。

皆様におかれましては、お忙しい中でも、どうぞお身体に留意されご自愛くださいませ。

 

引き続き、皆様からのお問い合わせを心よりお待ちしております。

 

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公開日:2022年4月14日

皆様いつもご覧いただき、ありがとうございます。

《不動産仲介手数料が無料もしくは割引》不動産流通システム【REDS】の坂本です。

 

現在放送されているNHKドラマ『正直不動産』では、弊社代表の深谷十三が不動産考証に関わっており、取材協力をさせていただいております。

 

これに関連して、『住宅新報』に弊社代表の深谷と正直不動産原作者の夏原先生、弊社イメージキャラクターのパトリック・ハーラン(パックン)さんの三者座談会の記事が掲載されました。

 

座談会では正直不動産のドラマの紹介や物件の『囲い込み』についてのお話しでした。

https://www.jutaku-s.com/newsp/id/0000051140

 

毎週火曜日午後10時~NHKドラマ『正直不動産』が放送されております。

私も毎週録画して視聴しておりますが、不動産業界の内情について分かりやすくドラマ化されており、不動産に興味がない方でも見やすくなっているように思います。

是非、こちらもご覧ください。

 

引き続き、皆様からのお問い合わせを心よりお待ちしております。

 

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公開日:2022年4月7日

皆様いつもご覧いただき、ありがとうございます。

《不動産仲介手数料が無料もしくは割引》不動産流通システム【REDS】の坂本です。

 

2022年の地価公示について住宅地中心に穏やかな上昇、持ち家需要好調で、市街の商業地も上昇との記事がございました。【住宅産業新聞社 3月31日】

 

国土交通省が公表した2022年の地価公示は、全国の全用途平均で0・6%と上昇し、前年の0・5%の下落から転じました。

 

新型コロナウイルス感染症による落ち込みから2年ぶりの上昇で、住宅地を中心に緩やかな回復がみられています。特に価格が高止まりしている都心部周辺の「持ち家」需要は商業地の地価にも影響を及ぼしました。

 

交通や生活の利便性の高い地域では、商業地でも上層階を住宅にする複合ビルが建築されています。

一方で、住宅地でも都心へのアクセスに劣るなどの場合は、上昇率が小幅にとどまったり、下落が続いている結果となっています。

 

首都圏については相変わらず需要が高い状況です。

 

引き続き、皆様からのお問い合わせを心よりお待ちしております。

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