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小野田 浩

「ヤギを使った除草」色々と良さそうですね!

公開日:2014年5月26日

こんにちは。

UR都市機構が 「ヤギを使った除草」 を行うそうです。

ヤギによる除草は除草場所を囲う手間はあるものの、ヤギを放した後は基本放っておけば、勝手にヤギがモシャモシャと除草してくれるので、大変楽だとの事。
特に人が入るのが大変な傾斜地なんかでは大活躍の様です。

機械や薬品も使わないので、環境に優しくエコな除草方法ですね。
ヤギがモシャモシャと草を食べながら除草してしてくれたら、思わずホッコリした気持ちになりそうです。

調べてみるとヤギ1頭で1日に4.5kg もの草を食べてくれるそうです。

更に調べてみると、ヤギの販売・レンタル価格は意外と安いようです。
○ 販売価格:15,000円/頭
○ レンタル価格:1日 3,000円/頭
ヤギの販売・レンタル【グリーンファーム 長野】

エコな上に安いですね!
個人向けのレンタルもしている業者さんもありますので、ご興味の有る方は一度試してみては如何でしょうか?

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UR都市機構は5月22日、昨年行った「ヤギを活用した除草」を今年も実施すると発表した。
ヤギによる除草は、緑地や管理地などに生える雑草をヤギに食べさせて除草を行うもので、草刈機などによるCO2排出量の削減ができることから、環境にやさしい除草手法として注目されると共にアニマルセラピー効果やコミュニティ活性化作用にも効果があると期待されている。

昨年は東京・町田山崎団地で実証実験を行い、実用性を確認。また、アンケート調査などでも多くの人がヤギ除草に肯定的で、終了の時には「残念」という声も多く上がっていた。
今年は、同じ町田山崎団地のほか、町田市の藤の台団地、日野市の多摩平の森団地でも行う。この他、千葉県印西市の千葉ニュータウンの事業用地でも実施を検討中。
実施期間は、町田山崎団地で5月29日から11月下旬、多摩平の森団地で6月4日から11月下旬(藤の台団地は未定)。
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これは意外でした! 賃料下落の要素 「駅距離」よりも「築年数」の影響が大きいとの事です。

公開日:2014年5月15日

こんにちは。
分譲マンションを賃貸した場合の賃料下落の要素は 「駅距離」よりも「築年数」の影響が大きい とのニュースが出ておりました。

正直、これは意外でした!

体感的には、駅距離さえ近ければ、賃料の下落リスクは低く、むしろ築10年前後でも駅距離が遠いと空室率は上がり、結果として賃料を下げないと借手を探すのが難しくなる様に感じていたのですが・・・
(同じ様に考えている不動産業者の方も多い筈です)

いや、まあでも統計を取った結果がこうなんですから、認識を改めないといけませんね。

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東京カンテイ(東京都品川区)はこのほど、「分譲マンション賃料の徹底研究・属性研究」と題したレポートをまとめた。それによると、「最寄り駅からの所要時間」よりも「築年数」の方が、賃料水準に与える影響が大きいことが分かった。

「築3年」を100%として築年数による賃料水準の変化を減価率で見ると、築年が古くなるにつれて減価率が拡大し、最大で30?40%程度減価。一方、「3分以内」を100%として「最寄り駅からの所要時間」による賃料減価率の推移を見ると、最大で20%程度の減価にとどまった。

集計対象は、東京23区・大阪市・名古屋市における専有面積が40?100平方メートル未満の分譲マンション賃貸物件。集計期間は2005?2014年3月。
(ソース:住宅新報)

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これは便利! 【地盤情報】が無料で閲覧できるそうです。

公開日:2014年5月6日

こんにちは。
今日は、これから住宅の購入をお考えの方に、是非ご活用頂きたいサイトをご紹介いたします。

「東日本大震災」以降、住宅購入にあたって、建物の耐震性等を気にされるお客様が増えています。
「30年以内に東日本大震災クラスの地震が来る確率は70%以上だ」なんて言われたら、考えるのも当然ですよね…。
(冷静に考えたら、結構な危機的状況です)

建物の耐震性の事と同時に良く聞かれるのが、「地盤」についてです。
ただ、正直、地面の下の事で目に見えませんし、情報やデータも少ないので、これまで我々不動産屋は「地盤」の事を聞かれても、近隣で地盤調査をした物件の売買でも経験していなければ、経験や推測でしかお答え出来なかったのが正直な所です。

ですが、地盤改良の要不要や災害履歴、土砂災害危険箇所、標高マップなど各種地盤情報マップを1つのシステムに集約した「地盤安心マップ」を無料で閲覧できる様になります。

住宅購入にあたって、非常に便利で有益サイトです。
是非、ご活用ください。

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地盤調査の解析サービスを提供する地盤ネットはこのほど、地盤改良の要不要や災害履歴、土砂災害危険箇所、標高マップなど各種地盤情報マップを1つのシステムに集約した「地盤安心マップ」の提供を開始した。無料で利用できる。

 判定したい地点をクリックすると、周辺地域の同社地盤判定のほか、対象地の標高、地形区分、地質区分が表記される(ズームにより利用できる機能に変化あり)。また、災害履歴や土砂災害危険箇所も具体的に色分けして示されるので、「これから住宅購入を検討する一般消費者、そして不動産会社など様々な方に利用していただけると思う」と同社では話している。
(ソース:住宅新報)

地盤安心マップ
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不動産事業プロデューサー 牧野知弘氏による推薦の言葉

 世の中に名の通った大手でも、地域密着の中小でも、不動産会社に「仲介手数料」をたずねるとほとんどの場合「物件価格の3%+6万円」と答えます。でも私は知っています。それはあくまでも法律で決められた上限であり、定価ではないことを。だからREDSが行っている「仲介手数料の割引サービス」は、本当はとても自然な取り組みであり、これまでなかったことが不思議なくらいです。営業スタッフ全員が宅建士で、さらに上級資格の宅建マイスター認定者が多く在籍するREDSは、横並びの不動産業界に新たな息吹を吹き込むことでしょう。

オラガ総研株式会社 代表取締役 牧野知弘氏

東京大学経済学部卒業。第一勧業銀行(現:みずほ銀行)、ボストンコンサルティンググループを経て1989年三井不動産入社。数多くの不動産買収、開発、証券化業務を手がけたのち、三井不動産ホテルマネジメントに出向し、ホテルリノベーション、経営企画、収益分析、コスト削減、新規開発業務に従事する。2006年日本コマーシャル投資法人執行役員に就任しJ-REIT(不動産投資信託)市場に上場。2009年株式会社オフィス・牧野設立およびオラガHSC株式会社を設立、代表取締役に就任。2015年オラガ総研株式会社設立、代表取締役に就任する。著書に『なぜ、町の不動産屋はつぶれないのか』『空き家問題』『民泊ビジネス』(いずれも祥伝社新書)『老いる東京、甦る地方』(PHPビジネス新書)『こんな街に「家」を買ってはいけない』(角川新書)『2020年マンション大崩壊』『2040年全ビジネスモデル消滅』(ともに文春新書)などがある。テレビ、新聞などメディア出演多数

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