堀 茂勝（宅建士・リフォームスタイリスト）
購入は煽らず、売却は囲い込みせず、寄り添います。
エージェントブログAGENT BLOG
080-7129-5675公開日：2021年9月26日
皆様こんにちは。
首都圏の一都三県（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）で不動産仲介手数料「無料」「割引」で注目されております、不動産流通システム【REDS】のエージェント、宅建士の堀 茂勝（ほり しげかつ）です。
まだまだ暑い日もありますが、朝晩やっと涼しくなってきた今日この頃、年中汗かきの私にとっては、うれしい季節になってきました。
そろそろ「秋の気配」を感じはじめています。
秋といえば、まっさきに紅葉を思い浮かべますが、「コキア」が赤く色づく季節でもあります。
先日の読売新聞に、国営ひたち海浜公園のコキアについて、掲載されているのを見て、「あっ！５年前に行った、あのコキアの丘だ！」と、思わず叫んでしまいました。
コキアと呼ばれるようになったのは最近で、この茎を乾燥させて箒を作っていたこともあり、和名を「箒草（ほうきぐさ）」と呼ばれ、以前はこの名前が一般的な呼び名でした。
その実も食用で「とんぶり」と呼ばれ、「畑のキャビア」とも言われて、子供のころからふりかけのようにしてご飯にかけて食べたりしていました。
広大なコキア畑で有名になったのは、前述の「国営ひたち海浜公園」です。
わたしも５年前に、この公園に行ってきました。
今は緑色のようですが、だんだん赤色になっていきます。
真っ赤な絨毯のようにになる見頃は、たったの１週間。でもその光景は圧巻で、感動さえ覚えます。
ちょうど、この頃はコスモスも綺麗な時期。コスモスとコキアの競演も見ものです。
５年前に行ったことを思い出して、撮ってきた写真を見返していますと、もういちど、あの光景を見てみたくなってしまいました。見頃は、あと３週間前後です。
昨年はコロナ禍で公開が中止されてしまいましたが、今年は対策を施しながら公開されるようですので、ぜひ計画していってみたいと思います。レンタサイクルや、大観覧車、ジェットコースターなどもあり、天気が良ければ、それだけで・ここだけで１日十分、「秋」を堪能できることでしょう。
それでは、また後日レポートをいたしますネ。
お楽しみに！
最終更新日：2022年9月12日
公開日：2021年9月17日
皆様こんにちは。
首都圏の一都三県（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）で不動産仲介手数料「無料」「割引」で注目されております、不動産流通システム【REDS】のエージェント、宅建士の堀 茂勝（ほり しげかつ）です。
最近のブログでは「内水ハザードマップ」から始まって、ハザードマップのワンストップサイト「重ねるハザードマップ」と「わが街ハザードマップ」など、防災に関するポータルサイトを紹介してまいりました。
いままで、各自治体ごとに独自の取り組みで広報していたために、使い勝手が悪かった「防災情報」が、これらによって、格段に使い勝手が良くなったことを実感しはじめたところでした。
そんな流れにタイムリーな記事が9/11の読売新聞夕刊に掲載されました。
読売新聞9/11夕刊 「防災デジタルプラットホーム」(仮称)創設！
こちらの記事によりますと、今月9月に発足したばかりの「デジタル庁」が協力して内閣府で作成し、2024年度にも運用開始を目指すとの事です。
現在の①「総合防災情報システム」は、中央省庁の職員のみしか接続が出来ない。
そこで、同様の情報を国と自治体が情報共有できるシステムとして研究開発された②「基盤的防災情報流通ネットワーク」（ながっ！）は、「一つしかない茨城県つくば市内のサーバーが停電などで被害を受けた場合、システム停止して自治体との情報共有できなくなる恐れがある」と、こわ～い状態。
防災のためのシステムが、災害時に使えないのでは、なんとためのシステム？
そこでこの①②の二つのシステムを、国・地方自治体・自衛隊などで一元化して共有できるシステムにするのが「防災デジタルプラットホーム」なのです。
SNSに投稿された写真や動画も活用。
ドローンや監視カメラの情報の活用も強化したい。
ドローンの映像から、救助を求めている人を地図上に表示させたり、河川カメラの情報から氾濫予想地点を表示させたり・・・。そんなことを描いている、新しいシステム。
気象現象による災害が頻繁に起こっている昨今、１日も早く実現していただきたいものです。
そういえば、毎日かかさず見ている朝ドラ「おかえりモネ」も、気象現象と防災が一つのテーマ。
今週のタイトルは「伝えたい守りたい」。急激に発達して日本を直撃する台風の影響による災害の恐れを、いかに伝えて防災につなげるのか。気象予報士と報道スタッフの葛藤に、ドキドキしながら引き込まれてみています。
公開日：2021年9月9日
皆様こんにちは。
首都圏の一都三県（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）で不動産仲介手数料「無料」「割引」で注目されております、不動産流通システム【REDS】のエージェント、宅建士の堀 茂勝（ほり しげかつ）です。
以前のブログで、横浜市・川崎市・東京都の内水ハザードマップについて取り上げました。
『それにしても、ハザードマップを調べるのにも、それぞれの区や市ごとに・・（途中略）・・「生活・労働圏」が複数の区や市をまたがっている私などのような人間にとっては、非常に使い勝手の悪い状況だと感じてしまうのは否めません。・・・』などと書いてしまいました。
大変失礼いたしました！
な・な・なんと、すでにこの欠点を克服している、すばらしいサイトがあったのです！！
さっそくご紹介いたします。
ハザードマップのワンストップサイト『重ねるハザードマップ』
まずは、下記のサイトがお勧めです。サイト名は『重ねるハザードマップ』
このサイトさえあれば、全国どこでもワンストップに調べられます。上の画像は、REDSの横浜営業所の住所を入れて検索したところです。
「重ねるハザードマップ」の名の通り、「洪水」「土砂災害」「高潮」「津波」「道路防災情報」「地形分類」の情報を、切り替えたり、重ねたりしてみることができます。意外とレスポンスの良さが良いことにびっくり！
自治体ごとの詳細ハザードマップが簡単に！『わがまちハザードマップ』
より詳しいハザードマップは、やはり各自治体から入手しなくてはなりません。
いままで、それぞれの自治体のサイト（市役所や区役所など）で調べていたのですが、もうそんなこと必要ありません。
「わがまちハザードマップ」で市町村を選べば、その市町村が掲載しているサイトに飛んで行ってくれます。
もうこれで、あっちこっちのサイトを検索する必要は、まったくありません。
一つだけ、ブックマークするとしたら、上記２つのマップを掲載している下記URLがおすすめです。
「ハザードマップポータルサイト」 https://disaportal.gsi.go.jp/
ぜひ、ご家族の皆様がいらっしゃるときにでも、
・自分たちが住んでいるところ
・学校や職場
・ご実家や、大事な方が住んでいるところ
を、見てみてはいかがでしょうか。
公開日：2021年9月2日
皆様こんにちは。
首都圏の一都三県（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）で不動産仲介手数料「無料」「割引」で注目されております、不動産流通システム【REDS】のエージェント、宅建士の堀 茂勝（ほり しげかつ）です。
今朝の新聞に、政府のデジタル政策の司令塔、内閣直属の「デジタル庁」が、9/1にいよいよスタートした記事がありました。
「 読売新聞 9/2朝刊 デジタル庁スタート 」
日本のお役所というと、「縦割り」「既得権益の縄張り争い」「情報共有のなさ」「来所者をたらいまわし」・・といた言葉が昔から代名詞のようにあり、もうあきらめに近いものがありました。
先日も、物件調査などで役所に行ってきました。
以前よりは、かなり改善されてきたといっても、一つのことを調べるのに、いくつもの部署をまわって、それで結果が出ればまだ幸いなのですが、結局どこの部署からもしっかりした答えを聞けないことがあると、疲れも倍増してしまいます。
「行政のＩＴシステムの統一を図り、官民のデジタル化を推進することで国民の利便性向上につなげる」
のが狙いとの事。
「行政のデジタル化」がはじまってすでに30年近くは経つのではないかと思います。
しかし、その長い間に、官公庁ごとや自治体ごとに成長していったシステムの仕様がバラバラなため、かなりの弊害がでてきてしまっています。
高度成長時代に先進国の仲間入りをして、技術の日本！を押下していたはずなのに、いつのまにか後発国にITによる合理的な情報化で越されてしまい、日本はすでに「デジタル敗戦」とまで評される状況になっています。
それを今回、統一していこうという事のようですが、菅首相肝いりの公約でもあるため、「重点政策に掲げてから、わずか１年での船出」といわれるほど、いつになくスピーディーなアクションで、ここまでは展開しているようです。
代表的な成果として、私たちの生活への恩恵は・・・
「でも、いったい何が変わるの？」という疑問に対しては、
「マイナンバーカードの活用（健康保険証や運転免許証との一体化）」、「（新型コロナ禍に関する）給付金の自動給付」などが挙げられてきています。
わかりやすい成果として、こういった事が取り上げられていますが、そもそも各省庁や地方自治体で、そこだけで埃をかぶっている「情報」が、血液のように各省庁・自治体をめぐり廻り始めれば、あらゆるところに、この恩恵は現れてくるのではないかと期待しています。
そして、25年度までに、自治体の住民基本台帳や住民税など17の行政分野のシステムの標準化については、クラウド上で使えるように目指しているとの事。
当社でも、メールシステムや、社内共有のファイル保管など多くが「クラウド」を使っており、スマホで利用しているアプリの多くも、気づかぬ間に「クラウド」を利用しています。
さて、このデジタル庁発足から、どれぐらいの期間で「本当に、便利になったね。」「無駄が無くなったね」という声が聞こえてくるようになるのか、楽しみにしています。