3Dプリンター住宅の未来と2026年現在のメリット・建築条件

皆様こんにちは。不動産売買の仲介手数料が【無料・割引】のREDSエージェント、宅建士の小野田です。

本日は「3Dプリンター住宅」について、ブログを書かせていただきます。「3Dプリンター住宅」は個人的にとても興味のあるテーマなので、過去にも数回取り上げましたが、今回は最新の動向を交えてお届けします。

（画像はイメージです）

2026年、3Dプリンターの家は現実的選択肢に

3Dプリンターで家を建てる――そんなSFのような話が、いま日本で現実のものになりつつあります。建設業界の人手不足や資材高騰が続く中、短期間かつ低コストで家を建てられる新しい選択肢として注目されているのが「3Dプリンター住宅」です。

2025〜2026年は日本の3Dプリンター住宅にとって大きな転換期となりました。2025年11月、宮城県栗原市に日本初となる2階建て3Dプリンター住宅「ステルスハウス」が完成しました。高さ約6mの円筒形の建物で、外壁は巨大プリンターがモルタルを層状に積み上げて造形。造形自体はわずか10日で完了し、曲面の美しいアーチや滑らかな壁面など、従来の建築では難しい造形が実現されています。

また、3Dプリンター住宅で有名な「セレンディクス」は、住宅だけでなく駅舎やインフラ施設まで建設範囲を拡大。2026年には住宅・インフラ合わせて38件を受注し、今後は年間1000棟以上の建設体制を目指すと発表しています。3Dプリンター住宅は“特別な建物”から“現実的な選択肢の一つ”へ着実に近づいてきています。

3Dプリンター住宅の歴史

3Dプリンター建築は2010年代に欧米で研究が進み、コンクリートを層状に積み上げて壁を作る技術が実用化されました。

日本では2022年にセレンディクスが「serendix10」を完成させたのが大きな一歩となりました。2024年には能登半島地震の復興住宅として「serendix50」が建設され、災害時の迅速な住宅供給手段としても注目されました。

そして2025年、日本初の2階建て住宅が誕生。これにより、技術的・法的な壁が一つずつ突破され、普及への道筋が見えてきました。

3Dプリンター住宅の5つのメリット

コストが安い

3Dプリンター住宅の最大の魅力は、やはり価格です。セレンディクスの50㎡住宅は550万円（税別）で販売され、即日完売しました。型枠が不要で、材料は必要な分だけ使うため、無駄がほとんどありません。

工期がとにかく短い

従来の住宅は完成まで3〜6カ月かかりますが、3Dプリンター住宅は躯体造形が数日で終わります。実際に、44時間で躯体を造形した事例もあります。

デザインの自由度が高い

曲線の壁やアーチ形状など、従来の建築ではコストがかかる形状も簡単に造形できます。先述の2階建ての3Dプリンター住宅「ステルスハウス」の内部は洞窟のような曲線美が特徴で、まるでアート作品の中に住むような感覚とのことです。

環境にやさしい

材料ロスが少なく、廃棄物も従来比で20〜30％減。リサイクル材を使った建材の研究も進んでおり、環境負荷の低い建築として期待されています。

人手不足の解消につながる

オペレーター2名ほどで施工できるため、建設業界の高齢化や人手不足の解消にも貢献します。

3Dプリンター住宅を建築する際の手続きと条件（2026年時点）

「3Dプリンター住宅は自分の土地にも建てられるの？」ここは気になるポイントですよね。日本ではまだ新しい工法なので、建築に際してはいくつかの条件があります。

建築基準法への適合【大臣認定】（最重要）

日本では3Dプリンター住宅は「新工法」扱いのため、材料や構造が建築基準法に適合しているかの【大臣認定】（法20条または37条）」が必要です。

• 【法20条認定（構造方法の認定）】
  3Dプリンターで造形した壁や型枠を「構造体」として使う場合に必要。2026年には「積層造形型枠一体型壁式鉄筋コンクリート造」に関する告示が出されるなど法整備も進んでいます。
• 【法37条認定（材料の認定）】
  特殊モルタルなど、JIS規格が存在しない材料を使う場合に必要となります。

大臣認定済みの例は以下のとおりです。

• 大林組「3dpod」：国内初の大臣認定取得
• 清水建設「ラクツム」：材料として大臣認定取得

どれくらいの敷地の広さが必要なのか？

建設用の3Dプリンターを設置するため、ある程度のスペースが必要となります。

• 大型の3Dプリンターを使用する場合：建物の外周プラス2〜3mの余白（作業スペース）が必要となります。1フロアの床面積が50㎡の住宅の場合、敷地は100㎡程度の広さが目安となります。
• 折り畳み式の小型の3Dプリンターを使用する場合：建物外周＋1mの余白で施工可能なため、：1フロアの床面積が50㎡の住宅の場合、 敷地は65〜80㎡程度の広さが必要になります。

基礎工事や配管、配線は従来工法での施工が必要

3Dプリンターが造形するのは基本的に建物の「壁（躯体）」です。基礎工事や配管・配線は従来通りの工法で専門の職人による施工が必要となります。

自治体の審査経験による差で時間がかかることも

3Dプリンター住宅の審査経験が少ない自治体では、確認申請に時間がかかることが予想されます。一方で、被災者用住宅として建築実績の多い宮城県・兵庫県・石川県などは、比較的スムーズなようですので、普及していけば、全国的に手続きは円滑化していくと予想されます。

まとめ

3Dプリンター住宅は、低コスト・短工期・デザイン性・環境配慮という魅力を持ち、ここ数年、日本でも実用化が一気に進んで、いよいよ「現実的な選択肢」と言える段階に入りました。

未来の住まいは、もっと手軽で、もっと自由なものになるかもしれません。3Dプリンター住宅の普及が進んで、「車を買うくらいの金額で家が買える」ようになれば、「住宅ローン」の負担が大きく減少することになるため、ライフスタイルや住まいに対する価値観そのものが大きく変わる可能性も十分にあります。

最後に

不動産流通システム【REDS】の首都圏営業所では、「JR山手線の主要ターミナル駅および横浜駅からおおむね30分圏内」を営業エリアとして、不動産の売買の仲介を行っております。

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