【2026年最新】不動産は今、買うべきか？　住宅ローン金利と資金計画で考える真の「買い時」とは

REDSエージェント、宅建士の柴田です。

「家賃を払い続けるのはもったいないけれど、今の住宅価格は高すぎる…」
「都心のマンション価格に陰りが見えたって本当？」
「金利が上がると聞くけれど、今買わないともっと損をするの？」

マイホームの購入を検討している方にとって、「今、不動産を購入すべきかどうか」は大きな悩みの一つではないでしょうか。テレビやSNSでは「一刻も早く買うべき」という意見と「今はバブル崩壊前だから待つべき」という意見が飛び交い、情報に振り回されてしまいがちです。

結論から申し上げます。不動産購入において最も重要なのは、市場のタイミング以上に「あなた自身のライフプランと資金計画が整っているか」という個人のタイミングです。

ただし、不動産市場の動向も確認しておきたいところです。本記事では、物件価格や金利の変化を読み解き、今買うメリット・リスク、そしてあなたが「今買うべきか」を見極めるための具体策を不動産のプロの視点から解説します！

（写真はイメージです）

不動産の買い時を考えるために知っておきたい市場の動向

まずは、不動産購入に関わる「価格」「金利」「返済期間」の3つのポイントを把握しておきましょう。

売り出し価格と実際の成約価格を比べる

物件価格を判断する際は、売出価格と、実際に売買が成立した「成約価格」を分けて見ることが大切です。価格の動きは地域や築年数、物件の種類によって異なります。

建築資材や人件費の上昇は価格を押し上げる要因になりますが、それだけで今後の値動きは決まりません。希望エリアの成約事例や販売状況も確認しましょう。

住宅ローンの金利上昇に備える

マイナス金利解除以降、日本では金利が上昇してきました。住宅ローンの金利や見直し時期は金融機関・商品によって異なるため、最新の条件を確認し、金利上昇のリスクを織り込んだ返済計画を立てることが大切です。

50年ローンは月々の返済額と総返済額を確認

最長50年の住宅ローンを提供する金融機関もあります。毎月の返済額を抑えられる一方、同じ借入額・金利なら、返済期間が長いほど利息の総額は増えます。完済時の年齢や退職後の返済も確認しておきましょう。

今、不動産を購入するメリットと注意点

「今、購入する」ことには、次のようなメリットが考えられます。ただし、費用や将来のリスクと合わせて判断することが大切です。

インフレに備えて実物資産を持つ

お金の価値が目減りしていくインフレ局面において、不動産という「実物資産」を持つことは、資産を守る選択肢のひとつです。購入を数年見送っている間に価格が上がる可能性もあります。

ただし、不動産の価格は立地や築年数、需要などに左右されます。購入後に値下がりする可能性もあり、インフレ時に必ず資産価値が上がるわけではありません。

住宅ローンの金利条件を比較して選べる

住宅ローンは、金利だけでなく手数料や保障内容も比較して選びましょう。全期間固定金利なら返済期間中の金利を確定できますが、適用金利は一般に融資実行時点で決まります。変動金利は借り入れ後も見直されるため、今申し込めば将来の金利上昇を避けられるというわけではありません。

家賃と購入後の費用を同じ期間で比べる

購入を5年見送った場合、その間の家賃は、例えば月15万円なら60カ月で900万円になります。ただし、家賃は住まいを利用するための対価です。

購入する場合も、住宅ローンの利息、税金、保険料、修繕費、購入・売却時の諸費用がかかります。5年後に住宅価値が300万円下がると仮定しても、家賃900万円との差だけでは損得を判断できません。同じ期間の費用と、売却する場合の価格・ローン残高を含めて比較しましょう。

物件価格が高い中で、借入可能額の限界まで変動金利でローンを組むと、将来の金利上昇や修繕積立金の値上げに対応できず、家計の負担が大きくなるおそれがあります。教育費や生活費、収入が減った場合の備えも含めて考えましょう。

後悔しない不動産購入のための3つの判断基準

もしあなたが「今購入する」と決断するのであれば、以下の3つのポイントを確認してください。

将来も納得できる立地を選ぶ

内装や設備はリフォームで変えられる部分もありますが、物件の場所は変えられません。駅からの距離や周辺環境、ハザードマップで分かる災害リスクを確認し、将来も納得できる立地を選びましょう。

金利が上がった場合の返済額を試算する

変動金利を選ぶ場合は、金利が現在の水準から「1～2ポイント上昇した場合」の返済額をあらかじめ試算し、それでも家計に余裕があるか確認しておきましょう。例えば、年1％から年2％への上昇が1ポイントです。

リスクも説明してくれる担当者を選ぶ

担当者が、メリットだけでなく、修繕積立金の不足や災害リスクについても説明してくれるかを確認しましょう。客観的なデータを示し、疑問に丁寧に答えてくれる担当者を選びたいですね。

まとめ｜不動産の買い時はライフプランと資金計画で考える

市場の予測を完璧に当てることは、経済のプロであっても不可能です。市場が過熱・調整しているかどうかにかかわらず、あなたに「今、新しい家が必要な理由」があり、数十年先まで見据えた無理のない資金計画が成り立っているのであれば、今が買い時の候補になります。

他人の「今買うべき」「今は待てばよい」という言葉に惑わされず、まずはご自身の希望を整理し、ご家族とも話し合いながら、無理のない資金計画を立ててみてはいかがでしょうか。

少しでも不安や疑問をお持ちの方は、ぜひ一度REDSの柴田へご相談ください。不動産のプロとして、お客様一人ひとりのライフプランに寄り添い、後悔のない住まい選びを全力でサポートいたします。