コロナ禍によって家で過ごす時間が増えたことから、都心のマンションから郊外の戸建てに移住するトレンドができましたが、もうひとつ、自宅をリフォームするトレンドもあります。自宅にいる時間が増えたことで、マイホームへの関心が高まり「直しておきたい」と思う箇所が増えたことも理由のひとつにあるでしょう。

 

ただ、いずれ売却することを考えている場合、リフォームのやり方によっては資産価値を大きく下げてしまうことがあります。そうなると、高値売却ができません。どんなリフォームには手を出すべきではないのか解説します。

 

建築家の机

(写真はイメージです)

 

いきなりですが、資産価値の下落度MAXとなるリフォームは違反建築になるリフォームです。

 

たとえば増築。建築基準法では「建ぺい率」「容積率」により、建物の建築(延べ)面積が制限されています。リフォームにより建物を増築した場合は、この制限を超過してしまう恐れがあります。超過しなくても、10㎡以上の場合は(防火・準防火の場合は1㎡でも)建築確認が必要です。建築確認の手続きをしないと、やはり違反建築になります。

 

戸建ての場合は、縁側の先にサンルームを増設したり、庭に離れ(プレハブ含む)を設置したり、カースペースにシャッターゲートと屋根を作ったり(壁の有無は関係なし)、屋根裏に天井高140センチ超の居室を増設したりなどすると、延べ床面積がオーバーしてしまってアウトになることがあります。

 

マンションの場合は、バルコニーにサンルームを設置したり、エントランスホールや共用廊下に区切られた部屋を新設したりなどです。マンションの場合、こうした行為は大胆すぎてそもそもする人は少ないのですが。

 

上記のケースはいずれも違反建築物となりますので、一般にローンが利用できません。容積率の軽微な超過でしたら、大目に見てくれる銀行もありますが、建ぺい率の超過は一発アウトです。庭に何か屋根のあるものを増設するのは、避けた方が無難です。

 

【資産価値 ≒ 売りやすさ ≒ 買い手のファイナンス】
これが重要であることを覚えておいてください。

 

次は、資産価値の下落度が中レベルのリフォームです。厳密にいえばアウトだけれど、グレーとなってしまうリフォームです。ただ、ローン融資は厳しいかもしれません。

 

一戸建ての場合は、「敷地内に大型物置を置く」「カースペースに屋根付きカーポートを設置」「ベランダに長さ1メートル超の雨除けの屋根を設置」など。一方、マンションは、複数の部屋を1つの大きなワンルームに間取り変更(法律には違反していません)するケースが該当します。

ただし、これは厳密にいうと推奨できることではないので、取引する仲介会社や金融機関によりケースバイケースになります。

 

マンションの居室の間仕切りを取っ払って広いワンルームに間取り変更することは、建築違反ではありませんが、一部銀行では融資NGになります。これは投資懸念によるもので、銀行のワンルームに対するアレルギーがニョジツに表れています。ある都市銀行では、何㎡であろうと、ワンルーム化リフォームは融資不可という条件があります。

 

たまに、間仕切りを取っ払ってホテルライクな広々とした空間を作るためにワンルームリフォームを提案しているリフォーム雑誌を見ますが「それ、お客様の資産価値考えていますか?」と突っ込みたくなります……。

 

資産価値を下落させないリフォームなら、経験豊富なREDSリフォームへお任せください。REDSはお客様の資産価値を第一にしております。

 

この記事を執筆したエージェントプロフィール

井原 直樹

いはら なおき

4.820件

ご覧くださいまして、ありがとうございます!

 

◎特にマンション売買に自信があります。

◎知識と実績を裏付けに、一長一短をご説明します。

◎お客様へしっかり還元します。

 

仲介手数料が

【もれなく割引、さらには無料も】

今すぐ!お気軽にご相談ください。