マイホームの購入予算を抑えて住宅ローン支出を軽減！　その方法をズバリ解説

REDSエージェント、宅建士・宅建マイスターの金谷です。

マイホーム購入は人生における最大級の支出のひとつであり、多くの人にとって住宅ローンという長期的な負担を伴います。そのため、購入時に「予算をどれだけ抑えられるか」は将来の家計の安定に直結します。

ただ単に安い物件を選ぶという発想ではなく、物件選び・資金計画・契約交渉・制度活用といった複数の観点から工夫することが重要です。以下では、その具体的な方法を体系的にご説明します。

（写真はイメージです）

物件選びで予算を抑える方法

物件選びで予算を抑える主な方法を3つ紹介します。

エリア選定の工夫

同じ広さ・築年数の住宅でも、エリアによって価格は大きく異なります。都心部や駅近の物件は需要が集中し、価格が高くなりがちですが、駅から少し離れてみたり、隣接する市区町村を候補に含めたりすることで、価格が大幅に下がるケースがあります。

東京都心から電車で30分圏内であれば、都内よりも埼玉・千葉・神奈川のほうが㎡単価が割安な地域もあります。

新築にこだわらず中古を検討する

新築物件は「新しい」という価値に対してプレミアムが上乗せされています。費用を抑えるなら築10～20年程度の中古住宅が有力な選択肢のひとつとなります。

中古住宅を購入し、リフォームやリノベーションを施すことで、同等の新築よりも安く、かつ希望に合った住まいを実現できます。

再建築不可や不整形地・狭小住宅の活用

「再建築不可」の物件や旗竿地、狭小住宅などは敬遠されやすく価格が安い傾向があります。

ただし、ローン審査が通りにくかったり売却が難しかったりなどのリスクもあります。将来的に売却予定がなく、自分のライフスタイルに合えば有効な選択肢となり得ます。

購入資金計画で予算を抑える方法

購入資金を抑制するための方法も3つ紹介します。

総額より返済負担率を重視

「年収の○倍まで借りられる」といった上限で考えるのではなく、毎月無理なく返済できる金額から逆算して購入額を決めることが、結果的に予算を抑えることにつながります。

諸費用の金額の削減

物件価格に加え、登記費用、仲介手数料、火災保険料、ローン事務手数料など（諸費用）で物件価格の7〜10％程度が必要です。これを見落とすと予算オーバーの原因になります。

諸費用の中でも、仲介手数料は大きな割合を占めるうえ、依頼をする不動産会社によって異なります。諸費用を削減できると、借入金額や自己資金負担を大幅に削減できるでしょう。

不動産会社をしっかりと選定することも重要な点のひとつとなります。REDSは不動産売買の仲介手数料は【必ず割引～最大無料】ですので、ぜひご検討ください。

頭金を増やして借入額を減らす

頭金を多く用意できれば、ローン総額や利息負担を減らせます。特に金利上昇局面では頭金比率を高めることが有効です。無理のない範囲で自己資金を投入することで、返済総額を大幅に抑えられます。

住宅ローンで予算を抑える方法

住宅ローンの組み方を工夫して、予算を抑える方法も3つ紹介します。

金利タイプの選択

住宅ローンは固定金利型と変動金利型があります。現在では、低金利を利用したいなら変動型が有利ですが、将来の金利上昇リスクを考慮する必要があります。

一方、長期的に安心して返済したいなら固定金利型を選ぶとよいでしょう。複数の金融機関を比較し、総返済額を抑えることが重要です。

住宅ローン控除の活用

住宅ローンを利用してマイホームを取得した場合、一定の要件を満たせば住宅ローン控除を受けられます。借入残高の0.7％が13年間にわたり所得税・住民税から控除されるため、実質的な負担を減らす効果があります。

複数金融機関での事前審査

同じ人でも金融機関によって金利優遇の幅が異なるため、複数の金融機関に事前審査を申し込むのが鉄則です。金融機関によって金利の差がありますので、ご自身に合った最善の金融機関の選定も重要となります。

契約・交渉で予算を抑える方法

価格交渉を試みる

新築戸建てや中古物件では、売主との交渉余地がある場合があります。特に売れ残り期間が長い物件や、売主が早期売却を望んでいるケースでは価格を下げられることもあります。

仲介手数料の割引

仲介業者によっては仲介手数料の割引サービスを提供している場合があります。特に売主からの媒介報酬が得られる場合、買主の負担を軽減してもらえることがあります。交渉や複数社への相談が有効です。

国や自治体の制度を活用する

補助金・助成金制度

省エネ住宅やZEH住宅を取得する場合、国の補助金制度を利用できる場合があります。例えば「こどもエコすまい支援事業」や自治体独自の住宅購入助成金などがあります。100万円単位での補助が得られることもあるため、制度を調べて活用することは重要です。

登録免許税や不動産取得税の軽減

一定条件を満たす住宅では、登記時の登録免許税や不動産取得税が軽減されます。特に新築や認定長期優良住宅、中古住宅の要件を満たす場合には大きな節約につながります。

まとめ

不動産購入で予算を抑えるためには、単に「安い物件を買う」だけでなく、物件選び、資金計画、ローン選択、交渉術、制度活用、維持費管理とさまざまな面での工夫が求められます。

短期的には価格交渉や中古住宅の活用が有効ですが、長期的には維持費やローン返済負担の軽減を見据えることも重要です。これらを組み合わせて総合的に判断すれば、結果的に大きな資金負担の節約につながり、無理のない住宅購入を実現できるでしょう。