今回は、イオン銀行の住宅ローンについてご紹介させていただきます。

イオン銀行のメリットとしては、下記となります。

〇お得な金利プラン

〈物件価格の８０％以内で住宅ローンをお借入れの場合〉　

　⇒実行金利：０．３８％

〈物件価格の８０％超で住宅ローンをお借入れの場合〉

　⇒実行金利：０．４３％

〇ガン保証付き住宅ローン上乗せ金利が＋０．１％になりました。

　⇒所定のガンと診断されたときに、ローン残高が０円になります。

　※２０２２年１０月以降お借入れの方が対象

https://www.aeonbank.co.jp/campaign/housing_loan/221010_01/?tmid=hol:holnew_gandansinCP221010:plt

〇イオン系のスーパーでのお買い物が住宅ローンご完済までずっと５％OFF

　⇒以前までは、割引を受けられるのは当初５年間 ＋ 割引上限金額がありましたが、

　２０２３年３月１１日（土曜日）から、お借入期間中無期限 ＋ 割引上限なしとなりました。

〇定額型プランをご選択の場合、事務手数料が１１０，０００円（税込）になります。

⇒定率型プランをご選択の場合、お借入額の２．２％の事務手数料がかかりますが、

　定額型プランをご選択の場合、実行金利に＋０．２％上乗せされますが、

　初期費用を抑えたい方・早めに住宅ローンをご返済される方へはお勧めできる商品でございます。

住宅ローンのご相談もお気軽にご相談くださいませ。

どうぞよろしくお願いいたします。

今回は、auじぶん銀行の住宅ローンについてご紹介させていただきます。

auじぶん銀行のメリットとしては、下記となります。

〇住宅ローンの金利が低い　年0.389%（2023年3月現在）

⇒「auモバイル優遇割」と「じぶんでんき優遇割」をセットでご利用いただいた場合、

　適用金利を最大0.1%引き下げ！

〇がん100％保障団信が金利上乗せ0.1%で付帯可能

〇6つの0円

⇒①「一般団信」もしくは　②「がん50％保障団信」の保険料

　③保証料

　④収入印紙代

　⑤一部繰上返済手数料

　⑥返済口座への資金移動　がすべて無料です。

上記の通り、au金利優遇割が適用されると、かなりお得にご利用いただけます。

また、金利優遇だけでなく保証も充実しているので、オススメできる銀行でございます。

なお、弊社では、住宅ローンでご購入予定のお客様から、ローン事務手数料等の手数料をいただかなくとも、

お客様にとって最適な住宅ローンの提案を致しますので、ご安心ください。

よろしくお願いいたします。

今回は、住信SBIネット銀行の住宅ローンについてご紹介させていただきます。

住信SBIネット銀行のメリットとしては、下記となります。

〇住宅ローンの金利が低い　年0.375%（2023年3月現在）

〇団信にすべての病気やケガを保障する「全疾病保障」が無料付帯

〇住宅ローンの契約者が女性の場合は、「ガン診断給付金特約」も無料付帯

上記の通り、付帯保障が充実している点が、住信SBIネット銀行を利用する大きなメリットかと思います。

なお、弊社では、住宅ローンでご購入予定のお客様から、ローン事務手数料等の手数料をいただかなくとも、

お客様にとって最適な住宅ローンの提案を致しますので、ご安心ください。

よろしくお願いいたします。

ご覧いただきありがとうございます。

昨年弊社にて不動産監修をさせていただいた「正直不動産」が、

２０２３年度冬に正直不動産スペシャルとして放映予定となりました。

不動産実務に基づいた内容になるので、同業者の方からも絶賛いただいておりました。

わたしも放映されるのが、今から楽しみでございます。

その他、不動産の購入・売却をご検討されている方は、是非弊社にお声掛けくださいませ。

宅地建物取引士の資格を持つ、経験豊富なエージェントがお手伝いさせていただきます！！

どうぞ引き続きよろしくお願いいたします。

今回は、ソニー銀行の住宅ローンについてご紹介させていただきます。

ソニー銀行のメリットとしては、下記となります。

〇団体信用生命保険が無料、ガン保証（５０％）付き

〇上乗せ金利年0.1%で手厚いガン保証の「ガン団信100%」

〇保証料、繰り上げ返済手数料、契約書印紙代が無料

〇変動・固定の金利タイプは、いつでも手数料無料で変更可能

金利はもちろん手厚いガン保証が金利年0.1%で付帯できますので、魅力的な銀行です。

今回は、楽天銀行の住宅ローンについてご紹介させていただきます。

楽天銀行のメリットとしては、下記となります。

〇借入金額に関わらず、融資事務手数料が一律３３０，０００円

〇団体信用生命保険が無料、更に全疾病保障、ガン保証（５０％）付き

〇保証料、繰上返済手数料が無料

現時点での変動金利は、０．５３９%となります。

初期費用を抑えたい方、保証などで安心されたい方にはお勧めの銀行でございます。

不動産を購入しましたら、「登記」が必要となります。

不動産の登記には、所有者の氏名・住所が登録されますが、その際の住所を新住所で行うか旧住所で行うかがポイントです。

「新住所登記」とは、「引越先」の住所で登記することとなり、

実際に引越は済んでいないが、住民票を引越先へ移転してしまい、新しい住所で登記手続きを行うことを言います。

「旧住所登記」とは、「現在お住まい」の住所で登記することとなります。

一般的なスキームとしては、「旧住所登記」となりますが、上記の手続きを引越前に行うことで、「新住所登記」を行う方が多くいらっしゃいます。

「新住所登記」の最大のメリットは、将来、不動産を売却する際に行う「住所変更登記」の費用（約1万円～2万円）を節約できることとなります。

不動産登記の住所変更には法的拘束力はありませんので、住所変更せず放置しても、なんら罰則はありませんが、売却を行う際には必ず住所変更が必要です。

※なお住所変更登記は、ご自分で手続きを行うことが可能でございます。その場合の登録免許税は、不動産1つにつき1000円となります。

「新住所登記」のデメリットとしては、事前に住所変更を行うなど手間がかかること、また郵便物が入居前の引越先へ届くことがあることです。

また、引越後ではなく、引越前に住所を変更する訳ですから、実は「法律違反」でもあります。

旧住所登記、新住所登記については、各々メリット・デメリットがありますので、

事前にご相談の上、決定させていただければと存じます。

どうぞ引き続きよろしくお願い申し上げます。